FAQ

国文学科というとまず、文学を中心に勉強するところ、というイメージが強いかもしれません。もちろん、日本の古典文学や近現代文学を学ぶことも重要ですが、国文学科は、日本語という言語そのものや、言葉を使って表現すること、言葉で表現されたものを学ぶ学科でもあります。日常の言葉の使い方から芸術的な表現まで、言葉を使った思考や表現を幅広くカバーします。国文学科で学ぶことの意味・意義もそこに見出すことができます。一般に、国文学科などに進学しても、社会に出てから何の役にも立たないではないか、と言われることがあります。が、それは大変な誤解です。社会人として必要なコミュニケーション能力や豊かな教養、とりわけそれらを支えるすぐれた日本語表現能力を身につけるために最適な学科、それが国文学科なのです。

国文学科のカリキュラムは「日本文学」「日本語学」の２領域からなり、それぞれに多種多様な科目を用意しています。１年生から４年生まで、基礎から応用まで、段階を踏んで学習を進めていけるように配慮しています。とくに３年次から同一教員のもとで２年間にわたって履修するゼミは、卒業論文作成に直結しているだけに、とくに重要な科目といえます。また、勉強はもちろんのこと、課外活動なども含めて、国文学科で学ぶことの楽しさを実感させてくれるのもゼミ活動です。スタッフ一同、学生生活上の支援は惜しまないつもりです。国文学科で何をどう学ぶのか、それは入学後のあなた自身の課題でもあるのです。

カリキュラムについては「カリキュラム」や「シラバス」のページも参照してください。

学科の専門科目のほかに教職コース科目を履修し、単位を取得すれば教員免許状申請の資格が得られます。教職に必要な専門科目の単位については、国文学科の学生であれば、学科カリキュラムにしたがって履修していくことで、卒業に必要な単位として取得できます。

国文学科の場合、「国語」のほかに「書道」「司書」「司書教諭」「学芸員」などの資格についても、それぞれ学部設置の教職コース科目とあわせて履修することで取得可能です。

日本大学および文理学部には多くの奨学金制度が設けられています。
奨学金には給付と貸与の２種類がありますが、給付の例としては、「日本大学特待生」（授業料１年分相当額）、「文理学部奨学金（第１種・第３種）」、「文理学部後援会奨学金」などがよく知られています。留学生対象のもとしては、「日本大学創立100周年記念外国人留学生奨学金」、「文理学部奨学金（第２種）」などがあります。
詳しいことについては、文理学部サイト内の奨学金制度のページをご覧ください。また本学以外の地方公共団体や日本学生支援機構でも奨学生募集がおこなわれています。

編入学は、日本大学文理学部以外の大学、短大、高専、専修学校などから、本学の２年次または３年次に入学できる制度です。
国文学科では、２・３年次それぞれ若干名を募集しています。試験は例年11月頃に実施し、外国語科目・学科指定科目（日本語学・日本文学）の筆記試験と口述試問によっておこないます。

出願に際し、３年次編入希望者全員と２年次編入希望者のうち海外の大学及び短期大学卒業者は、事前に出願資格審査を受ける必要があります。資格審査受付期間は、編入学試験当日より１ヶ月ほど前に設定されているのでご注意ください。詳細は文理学部サイトで確認してください。お問い合わせは、国文学科ではなく、教務課へお願いします。
なお、ご本人が３年次編入を希望されても単位の互換性の問題から、２年次編入で受験していただく場合があります。日本語学・日本文学に関連する学部・学科・専攻以外の専門領域から編入を希望される方はあらかじめご承知おきください。

国文学科では編入学試験のほかに、転科・転部・転籍の試験も実施しています。こちらの募集人員も２年次、３年次それぞれ若干名です。

事前の出願資格審査にパスし（２年次編入希望者のうち資格審査を必要としない受験生を除く）、なおかつ編入学試験に合格して入学した場合は、学部で定められた範囲内で可能な限り、既修単位として認定するように努めています。
なお、３年次編入で、国文学（日本文学）専攻以外からの入学者の場合、学科専門科目の単位認定については、若干不利になることは否めません。もちろん、努力次第で残り２年間の学習で卒業することは可能です。

試験問題については、教務課にお問い合わせください。
２年次ないし３年次への学年途中からの入学になりますから、専門の学習についていけるだけの基礎学力が備わっていることが求められます。それをはかるための試験だということを念頭に置いてください。
学科指定科目は、「日本語学・日本文学」です。言うまでもなく、日本文学は古典文学から近現代文学までを対象としています。解答方法は年度によって異なりますが、原則として記述式です。合否は筆記試験と口述試問（面接試験）の結果をもとに総合的に判定しています。